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転職時の希望年収について聞かれたら

  転職時、年収は大変大事な要素です。
事前に履歴書で現職年収と希望年収を書くことが多いですが、面接でも質問されます。
さて、どう答えればよいでしょう。

<現職年収を正確に掴む>

  まずは現在または前職の年収を正確に把握しましょう。年収は額面で表わします。源泉徴収票を見るのが最も正確です。

  次に賞与と毎月の固定額、残業代等の内訳も把握しておきましょう。時々○百万円と答えていたが、よく計算したら、もっと多かった、または少なかったといって後で訂正される方がいます。大変重要な事ですのでキチンと確認、計算しておきましょう。

  賃貸の住宅を会社が借り上げて、本人が一部を負担している場合は注意を要します。会社負担分は実質的に、住宅費補助に相当します。これは現職の年収とは異なりますが明確に提示したおいた方が良いでしょう。転職で、住宅手当のない会社に転職した場合は、同じ年収でも実質的には会社負担分を自分が負担することになり実質減収になります。

  ■内定時に源泉徴収票や給与明細書等を求める会社があります。注意しましょう。

<希望年収の考え方>

  A:絶対現職よりアップでないと転職しないと考える人。
  B:現職と同等以上であれば転職して良いと考える人。
  C:仕事優先で多少現職より下がっても転職の問題ないと考える人。

  大きくは上記の3つのタイプに分かれます。

  Aの考えの人はもちろん、その希望年収額を主張して良いと思います。ただしこれが理由で次に進めない、または内定とならない場合もありますので強い意志がある人以外は避けた方がよいでしょう。

  B、Cのタイプの方でも、聞かれると軽く“希望だから”と言って100万円アップで答える人もいます。これは避けましょう。金額が高すぎてNGとなってしまう事もあります。

  Bの方は現職以上と答えるのがベストですね。

  Cの考え方の人でもとりあえずは、「現職程度」と答えておくのが良いでしょう。ただし、年収が目的でないのでポイントではありませんと明確に答えて置くのがよいと思います。自ら最初から下げる必要はありません。低く提示されたらそれで受諾すれば良いだけです。

<年収の決定要素>

  年収は前職の年収はあまり影響なくその人の実力と会社の方針で決まる場合とその人の前職の年収でかなり影響受ける場合があります。これは会社によって異なりますが、現実には前職に影響を受ける場合が多くあります。

  

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